治験バイトは厳密に言えば「アルバイト」ではありません。
しかし参加すると「協力費」などの名目で報酬をもらうことができる場合があります。
ではそれを「収入」として考えると税金はどうなるのでしょうか。
ここでは治験バイトに参加した場合の税金について紹介していきたいと思います。

治験バイトに参加すると受け取ることができるもの

まず基本的なことですが、一般的に「治験バイト」とは呼ばれてはいますが、厳密にいうと「アルバイト」には当たりません。
治験モニターに有償ボランティアとして参加することで「謝礼金」「協力費」「負担軽減費」という名目でお金を受け取ることとなっているのです。
そのため普通のアルバイトのように「給料」としてお金を受け取るわけではないのです。
アルバイトの給料であればその収入に対して所得税などの税金がかかるのはイメージしやすいのですが、給料ではないために少しややこしいものとなっています。

給料ではない謝礼のために、治験で得た報酬については社会保険料、所得税といった税金が引かれることなく全額が手元に入るということになります。
これだけを考えれば治験バイトの報酬には税金がまったくかからないように見えますが実際にはそういうわけではないので注意が必要です。
実は税金がかかるかどうかは、「報酬の金額」「被験者の立場や他の収入」によって変わってくるのです。
そのため、実際には人によって違うというのが答えということになります。

特に入院するタイプで長期間にわたる治験モニターの場合は報酬が高額になることが多いため、何らかの税金が発生する可能性が高くなります。
もし税金が発生していて納付しなければならない状態にも関わらず正しく納付しなかった場合は罰則を受ける対象となってしまうので注意が必要です。

治験バイトの税金で支払うことになるのは確定申告の時である

治験バイトの報酬は振込の場合もありますが、現金で支払われることもあります。
この場合、税金が天引きされることなくそのまま渡されているので、どうやって税金を支払うのかがわかりにくい部分もあります。
この場合、基本的には「確定申告」で支払うこととなります。
そこでここでは確定申告について簡単に紹介していきます。

確定申告とは

公務員やサラリーマンの人にはあまりなじみのないものかもしれませんが、自営業の人、フリーランスの人であれば毎年行っているものです。
確定申告とは税務署に対して1年間に得た収入を申告することで、どれだけの税金を支払うのかということを確定させるものとなっています。
ここで決定された金額によって、次年度に支払うべき住民税や国民健康保険料などが決まることとなります。

公務員やサラリーマン、アルバイト、パートなどをしている人があまり関係ないというのは、勤めている会社が個人の代わりに所得税などの計算をした上で税務署に報告をしてくれているために確定申告を行う必要がないからです。
サラリーマンなどはその代わりに年末に「年末調整」が行われて微調整が行われています。

確定申告が必要となる人とは

基本的にはサラリーマンには確定申告は必要ないと述べましたが、近年では副業を許可したり、推奨したりする企業も増えてきています。
副業などによって会社以外から収入があるという場合には年末調整をしていても確定申告をする必要がある場合があります。
また、アルバイトをしている人でも年収が103万円を超えるような場合には確定申告が必要となります。

会社員の場合は以下のような条件に当てはまる場合は確定申告が必要となってきます。
・勤めている会社で年末調整をしていない人
・給与所得が2000万円を超えている人
・副業があるなど、複数の収入源がある人
・給与所得および退職所得以外の所得の合計額が20万円を超える人
・医療費控除や住宅取得控除がある人
・住宅などを購入して住宅ローン控除が初回の人
・不動産売却などで譲渡所得がある人
・事業所得や株式での配当金など年末調整では清算できない収入がある人
です。
副業をしていたり、住宅を購入した場合などはサラリーマンであっても確定申告が必要となりますので注意が必要です。
自分が確定申告をする必要があるかどうかが不明な場合は税務署に確認しておくと良いでしょう。

確定申告を行う時期とは

確定申告は「1月1日から12月31日まで」の1年間の所得についてかかってくる税金を計算した上で、その金額を支払う手続きです。
確定申告を行う期間は毎年「2月16日から3月15日まで」となっています。
もし3月15日までに前年の分の確定申告や納税を行わなかった場合は違反となり、延滞税がかかったり無申告加算税が加えられたりして納めなければならない税金が増えることとなります。
それでも支払いをしなかった場合は「脱税」として重い行政処分を受けることもあるので注意しましょう。

治験バイトで税金を支払うかどうかの具体的な事例

治験バイトを受けた際に税金が発生するかどうかはその人の職業や収入によっても違ってきます。
そのため、自分がどれに当てはまるのかがわかりにくい部分もあります。
そこでここでは治験バイトで税金を支払うかどうかについて具体的な事例を紹介していきます。

治験バイトの報酬以外に収入がない場合

基本的に所得税とは課税対象となる所得に対して課せられる税金です。
ただ、受け取った収入のすべてがその課税対象となるのではありません。
受け取った収入の中から「経費」を除いた部分が課税対象となることとなります。

まず「所得税の基礎控除」があります。
こちらは年間の所得が2400万円以下の場合、「48万円」が基礎控除額となります。
そのため治験バイトとして受け取った報酬から必要経費を差し引いた金額が「48万円以下」だった場合は課税対象となる所得は「0円」ということになり、税金は発生しません。
そのため、確定申告については不要ということになります。
また、この時に受け取った報酬から差し引くことができる必要経費とは以下のようなものです。
・治験の実施施設までの交通費
・医療機関で支払った「初診料」「再診料」
こうした支出は経費として認められることとなりますので、領収書やレシートは捨てずにもっておきましょう。

年末調整を行っている公務員やサラリーマンの場合

公務員やサラリーマンが勤務先で年末調整をしている場合は以下の時に確定申告を行う必要があります。
・雑所得が20万円以上となる
・給与所得が2000以上となる
・ワンストップ特例などを利用せずにふるさと納税を行う
こうした場合には治験バイトをして収入があるかどうかは関係なく、確定申告を行う必要があります。
もちろんこういった条件に当てはまる場合に治験バイトの報酬がある際は必ず確定申告をしなければいけません。

年末調整を行っていないアルバイトやパートの場合

アルバイトやパートをしていて勤務先から収入を得ている場合は「給与所得控除」の対象となります。
「基礎控除額48万円」に加えて、「給与所得控除55万円」の控除が適用されるので、収入がこれらの合計金額である「103万円」を超えない場合については所得税が課せられることはありません。
少し計算がややこしくなるので、具体例を出してみます。

・アルバイトで給与90万円を得ていた
・治験バイトで5万円の報酬を受け取った
とします。
この場合、まず「給与所得ー給与所得控除」を行います。
給与所得90万円ー給与所得控除55万円＝35万円

そして「控除後の給与所得＋雑所得」を行います。
控除後雑所得35万円＋雑所得5万円＝40万円
ここで「40万円」という金額が出てきましたが、これは基礎控除額である「48万円」よりも下のため相殺されて課税所得は「0円」となります。
そのため、所得税は課せられないということになります。
計算がややこしいという場合はアルバイトやパートの収入と治験バイトの報酬が合わせて「103万円」を超えないことが重要だと思っておきましょう。

自営業などをしていて毎年確定申告をしている場合

自分で店を開いているなどの自営業者や個人で仕事をしているフリーランスの場合は、治験バイトのしていなくても毎年確定申告をしているはずです。
基本的には事業所得を収入として税務署に申告することとなるのですが、治験バイトを行った場合は、その報酬を雑所得として加えて申告をすることとなります。
もともと収入を計算して確定申告を行っているので、比較的イメージはしやすいかもしれません。
また、こうして確定申告を行うと税務署から在住している市町村に対して申告データが送付されるので、個人で住民税の申告を行う必要はありません。

年金を受け取っている人が治験バイトの報酬を受け取る場合

年金を受け取っている人が治験バイトを行った場合は、
・公的年金などの金額が400万円以下である
・年金のすべてが源泉徴収の対象である
・年金以外の雑所得が20万円以下である
という時には確定申告を行う必要はありません。

ここでいう公的年金とは以下のようなものを意味しています。
・国民年金や厚生年金
・加入していた共済組合から支給を受ける老齢年金
・恩給や過去の勤務に基づく年金
・確定給付企業年金契約に基づく年金
つまりこうした公的年金の合計が400万円を超えていたり、年金以外の雑所得が20万円を超えるような場合は確定申告が必要となるのです。

ちなみに「生活保護を受けている人」は治験バイトに参加して報酬を受け取ることによって支給が停止する場合もあるため、治験バイトに参加する際には担当窓口に確認する必要が有ります。

所得税や住民税の納付期限と納入方法

税金の支払額が確定すると所得税や住民税を納付する必要が出てきます。
これらは期限までに納めないと税金が高くなったり、脱税として罰則を受けたりすることがあるので、しっかりと納付しましょう。
ここではそれぞれの納付期限や納入方法について紹介していきます。

所得税の納付期限と納入方法

所得税の納付期限は所得があった次の年の「2月16日～3月15日」が申告期間となります。
そうして確定した金額を3月15日までに支払うこととなります。
この期限を過ぎると延滞ということになります。

所得税の納付は以下のような方法で行うことができます。
・振替納税
・電子納税（ダイレクト納付・インターネットバンキングなど）
・クレジットカードでの納付
・スマホアプリを利用しての納付
・コンビニで納付
・金融機関や税務署窓口で納付
・e-Taxを利用して納付
ただ所得税の納付については金額が記入されている納付書が送付されてくるわけではないので忘れないように注意が必要です。

住民税の納付期限と納入方法

住民税は「地方税」に当たり、それぞれの地方に対して納める税金となります。
住民税については税率が一律で「10％」と決められています。
これは「市区町村税6％」と「道府県民税・都民税4％」を加えたものとなっています。
そのため、所得税の累進課税制度のように所得額によって税率が変化していくということはありません。

住民税は対象となっている年の1月1日～12月31日までの所得に対して課せられるものとなっており、次の年の3月15日までに納付するようになっています。

住民税の納付方法は大きく分けて2つあります。
「普通徴収」を選んだ場合は自宅に金額が記載された納付書が届きますので、それを金融機関やコンビニで納付することとなります。
確定申告をしていない場合は市区町村の役所に住民税の申告を行うこととなります。
また、公務員やサラリーマンの場合は勤務先に毎月の給与から天引きされる「特別徴収」という方法もあります。
この場合は毎月自動的に分割した住民税が天引きされていきますので、個人で納付しにいく必要はありません。

まとめ

治験バイトは一般的に「バイト」とついてはいますが、実際には「有償ボランティア」となるために税金についての一般のアルバイトと違ったものとなります。
税金が発生するかどうかといったことはその人の職業や収入などによって変わってきます。
もし会社員をしている人が治験バイトを行って収入を得た場合などは確定申告が必要となることもありますし、その際に勤務先に税額が通知されるということもあります。
自分が治験バイトを行うことで税金が発生するのかどうか、確定申告が必要となるのかどうかということを必ず事前に確認しておきましょう。

製薬会社などが募集している「治験モニター」には一般的なアルバイトと違って「休薬期間」と呼ばれる「休み期間」があります。
治験モニターを行うためには満たしていなければいけない応募条件があるのですが、休薬期間はその条件の1つとなります。
そこでここでは治験モニターの休薬期間について紹介していきたいと思います。

休薬期間とはどういったものか

「休薬期間」というものがどういったものなのかについて順に紹介していきます。

治験モニターに応募する条件とは

治験モニターに応募する際には決められた応募条件を満たしている必要があります。
それらの条件は
・規定の範囲内の年齢、性別、国籍
・在住している地域（基本的には実施される施設の近くであること）
・個人の健康状態が良好であること
・本人確認ができること
・生活保護を受けていないこと
といったものがあるのですが、その中に「適切な休薬期間が過ぎていること」という条件があります。

治験に参加して体内に以前の薬が残っている状態で次の治験を受けると健康被害が出る可能性が高くなってしまいます。
そのため、一度治験に参加すると一定期間空けないと次の治験を受けることができないようになっているのです。
この治験に関しては「臨床試験受託事業協会」がまとめて管理していますので、休薬期間をごまかしたりすることはできません。
応募する際には規定されている休薬期間を過ぎていることを確認して応募しましょう。

休薬期間とはどれくらいの期間なのか

直前に参加した治験の内容や、次に受けようとしている治験の内容によっては休薬期間が違ってくることがあります。
その内容によっては1～3ヶ月程度で可能となる場合もあるのですが、平均的には4ヶ月程度となることが多くなっています。
治験薬を使用するタイプの治験に参加した場合はたいていが3～4ヶ月が休薬期間となります。
血中薬物濃度が半減するまでに時間を要するような治験薬を使用した治験に参加した場合には半年の休薬期間が設けられる場合があります。
また、簡単な食品モニターや軽微な機器モニターなどに参加した場合については1ヶ月程度の休薬期間となることが多くなっています。
こうした休薬期間がわかりにくい場合は事前に確認しておくと良いでしょう。

治験と休薬期間に関係したものについて

治験を行う際にはいくつか知っておくべき事柄があります。
その中には休薬期間に関係したものが多くなっていますので注意が必要です。

臨床試験受託事業協会とは

医薬品や医療機器の開発、使用については生命や健康に影響する部分が大きいため、その安全性の管理については重要課題となっています。
こうした新薬の開発などを行うためには臨床試験、治験を行っていくことは必要不可欠なものとなっています。
そこで「臨床試験に参加する被験者の安全性確保」および「臨床薬理試験の質の向上」を目的として「臨床試験受託事業協議会」が1989年に創設されました。
こちらの主な活動内容は以下のようなものです。
・臨床薬理試験および臨床研究に関する研究
・委員会活動、講演会、各種研修・講習会などの開催
・定期実務者講習会／ボランティア管理担当実務者講習会の主催
・その他シンポジウム・講習会の主催
・情報収集および研究成果に基づく資料・成果物の発行
・「重篤な有害事象の調査」と「被験者の安全性確保の取り組み」の海外雑誌への投稿を含めた論文化
・関係行政機関、製薬業界および関連学会等への対応
・会員への情報提供

このうち「会員への情報提供」の中に治験情報の公開、募集などが含まれています。
「臨床試験受託事業協会」では「被験者照合システム」が構築されています。
そのため臨床試験受託事業協会に加盟している病院などでは被験者がどういった治験に参加しているかという履歴を確認できますので、病院同士で確認しあったり、何度も確認しなければならないという手間はかかりません。
こちらのシステムは臨床試験受託事業協会の照合センターによって運営管理されています。
主に治験者の健康維持や安全管理を目的としているシステムとなっています。

こちらが管理している休薬期間には採血に関する必要性もあります。
治験を行う際にはその人の血液中の薬の成分の推移を調べるために採血が頻繁に行われます。
量にして「300〜400mL程度」の採血量となることもあります。
そのため、この状態を正常な状態に戻す期間としても休薬期間が必要となるのです。
治験を行う際には常にもっとも健康な状態であることが推奨されているのです。

治験が行われる際には「プラセボ」が使用されることもある

治験によっては「プラセボ」が使用されることがあります。
プラセボとは治験で使用される新薬と形や色が同じものでありながら、中には有効成分が含まれていない薬のことです。
治験で使用される薬とプラセボとを混在させて使用することで、治験で使用されている薬の効果とプラセボを使用した場合の心理的効果、精神的効果を比較して治験の薬が有効的なものかどうかを実証していくというものです。

人間の体は不思議なもので、その薬に有効成分がまったく入っていなくても「この薬は効く」と信じて飲むことで本当に効果が出る場合があります。
「病は気から」という言葉に近いかもしれませんが、人は精神的なものでも効果を感じる場合があるのです。
そうしたプラセボと本物の治験の薬を並行して使用することで薬の有効性を見ていくのです。

あらゆる治験において必ずプラセボが使用されるということはありませんが、その治験で行われる説明で「プラセボ」という単語が出てきた場合はプラセボが使用されるという可能性が高くなります。
ただ、参加した治験者の誰が「本物の治験薬」を飲むのか「プラセボ」を飲むのかということは公表されません。
そのため、自分がどちらを飲んでいるのかはわからないということになります。
これは自分が飲んでいるのがどちらかということがわかることによって出る体の変化を防ぐためでもあります。

休薬期間の必要性とは

治験モニターはこれから世に出ていく新薬の有効性、有用性、副作用といったことを確認していくために存在しています。
そのため治験を行う時点での新薬は、まだ有効性や安全性が確立されていない未承認の薬ということになります。
薬を使用することに対する副作用や危険性など、体にどのような影響を与えるのかはわからない部分が多いのです。
それだけに他の新薬が体内に残っている状態で違う新薬を投与すると思いがけない影響を及ぼす必要があるのです。
ここではそういったことを防ぐための休業期間の必要性について紹介していきます。

体への影響、健康上の安全のため

新薬に限らず、薬を服用、投与する際には飲み合わせには注意しなければいけません。
現在すでに利用されている薬であっても複数の種類を同時に投与すると思わぬ健康被害が出る場合があります。
治験で投与するのはさらに安全性が確認されていない新薬ですので、体内に残っている新薬とさらに追加で投与された薬との組み合わせが良くなかった場合には大きな健康被害を生み出す可能性があります。

もちろん治験モニターが行われる病院施設では、治験で悪影響が起こった時を想定した上で医師などの医療スタッフが準備をしています。
しかしそれでも重大な健康被害が出る可能性がある行為はできる限り排除していかなければいけないため、休薬期間が重要となるのです。

正確な情報、データをとることができなくなるため

治験で新薬を投与する前には、何度も基礎研究が行われた上で動物実験が行われています。
そのため、ある程度どのような副作用が出るかといったことが予測されていることとなります。
ただ、治験を行う際に前回の治験薬などが体内に残っていると健康被害が出る可能性が高くなるだけでなく、予測された通りの正しい結果が出ないということがあります。
新薬の有効性や副作用に関する情報、データが正確にとれなくなる可能性があるのです。

治験を行う際には厚生労働省が定めている規則、ルールに従って行われます。
ここで得られた治験結果は新薬の開発に重要な意味を持つこととなります。
その治験において正確なデータがとれないということは新薬の開発にとって大きな影響を与えてしまうこととなります。
休薬期間がないまま治験を行うことはこのように正確なデータがとれないかもしれないという危険性があるのです。

副作用が出た際に原因を特定できないため

治験を行う際には何らかの副作用が出る場合があります。
もちろんそれを調べるための治験でもあるのですが、前回の治験で投与された薬が体内に残っている状況でその副作用が出ると、それが「今回投与した薬による副作用なのか」「前回投与した薬が関係している副作用なのか」ということが判別できなくなります。
治験を行った際に出た副作用の原因、理由を特定していくためには体内に薬が残っている状態ではできないのです。
それぞれの条件がはっきりしないことでは副作用の原因が特定できないため、体内から前回の薬が完全に抜け切るための休薬期間が必要となるのです。

もし休薬期間中に治験を行うとどうなるのか

このように休薬期間中に治験を行うことは絶対に避けるべき事項となります。
ではそういった休薬期間中に治験を行ってしまうとどうなるのでしょうか。
ここでは休薬期間中に治験を行うとどうなるのかということについて述べていきます。

治験は途中で中断されることとなる

せっかく治験を行ったとしてもそれが休薬期間中であったことが判明すると、
・健康上のリスクがある
・正確なデータがとれない
・副作用の原因も特定できない
といった理由によって治験は途中で中断されることとなります。
それは治験の途中であっても予告なく強制的に中断されることとなります。

ペナルティが課せられる場合もある

治験が途中で強制的に中断された場合は、本来もらえるはずであった協力費は満額もらえないということがほとんどです。
かなり減額されて一部だけが支給されるか、まったく支払われないという場合もあります。
特に休薬期間中を偽っていた場合、治験を受けた薬の内容を偽っていた場合などは悪質なものとして協力費が打ち切られることが多くなっています。

それ以降は治験に参加することができなくなる

治験において休薬期間中に参加するという行為を行った場合は、その人に対してはこれ以降の治験者募集についての情報提供は打ち切られることとなります。
会員登録している情報についても解除、削除されることとなり、これ以降は治験に参加することができなくなります。
定期的に治験に参加していた人にとっては大きなペナルティとなるかもしれません。

病院や製薬会社に大きな影響がでる場合もある

治験者が休薬期間中に治験に参加したことによって予定していたデータがとれない、予測から大きく離れた結果データが出たという場合には、その新薬の開発や治験の実施計画をすべて見直ししなければならないということもあります。
こうなると実施施設や製薬会社からすれば手間がかかる、新薬の開発が遅れるという大きな被害を受けることとなります。
もし、その新薬の提供販売を待ち望んでいる患者が居た場合にはその人たちの治療に関しても大きな影響を与えることとなります。

悪質な場合は損害賠償請求をされる場合もある

治験者が休薬期間中に治験を受けたことによって治験の実施計画に大きな被害がでた場合、実施施設や製薬会社は経済的損失を受けることがあります。
治験者の行為が悪質だと認められた場合には、こうして発生した経済的損失について治験者に損害賠償請求がされるという可能性もあります。

まとめ

治験を一度行うと「休薬期間」が必要となります。
次の治験モニターに参加する際には体内に以前の治験の薬が残っていない状態で受けることが必要となっているのです。
もし休薬期間中に治験を行ってしまうと治験者の健康上のリスクが高くなってしまうだけでなく、副作用の原因理由の特定が遅れる、実施施設や製薬会社がデータを正しくとれないことによって経済的損失が出る、新薬の開発が遅れるといったさまざまな可能性が発生します。
どういった治験を行ったか、これからどういった治験を行うのかによって休薬期間は違ってくる場合があります。
たいては4ヶ月程度ですが、内容によっては半年ということもあります。
自身の休薬期間が不明な場合は必ず事前に確認して次の治験に参加できる状態かどうかを調べた上で応募するようにしましょう。

治験バイトというと短期間で高額な報酬を得ることができるというイメージがあるかもしれません。
そこで、ここでは治験バイトが高額な理由や、治験バイトを行う際にかかる費用、注意点などをまとめて紹介していきたいと思います。

治験バイトの報酬とは

一般的に薬局で販売している薬や病院などで処方される薬は厚生労働省で承認を受けたものとなっており、承認が下りていない薬を販売することは認められていません。
そしてこの承認が下りる前には薬の有効性、安全性などが充分に確認されることとなります。
この有効性や安全性を最終的に確認する試験が「治験」と呼ばれるものです。
治験を行う際には医師が治験モニター参加者にしっかりと薬の説明をした上で、参加に同意をして参加をすることとなります。
そしてこの治験に参加することで報酬を得ることができるようになっているのです。

医薬品、化粧品などが開発される際には基礎研究をしっかりとした上で、動物実験を行い、有効性、毒性、安全性の程度を調べた上で最終的に人間で試験を行うこととなります。
この臨床試験には3つの段階があります。

第一相（フェーズⅠ）

健康的な成人少人数に対して、少量から少しずつ新薬の投与量を増やしていくことで安全性について確認をしていきます。
この際、体内でどのように吸収されているのかなどについてデータがとられることとなります。

第二相（フェーズⅡ）

ある程度の安全性を確認した上で、薬の候補物質が効果を出すと予想される少人数を相手に行われる臨床試験です。
こちらでさらに有効性、安全性を調べることとなります。

第三相（フェーズⅢ）

この段階になると大勢の人を相手に薬の投与を行い、既存の薬との比較を行いながら有効性や安全性の結果を最終的に判断していくこととなります。
健康状態にも大きく関係するものですので、治験は段階を踏まえ行われていくようになっているのです。

治験バイトの報酬はいつもらえるのか

治験バイトに参加すると「有償ボランティア」ということになり、報酬を得ることができます。
ではこうした報酬はどのタイミングで受け取ることができるのでしょうか。
治験バイトには大きく分けると「通院タイプ」と「入院タイプ」という2つの種類があります。
その名称の通り、実施施設に通院という形で通うのか、一定期間入院をするのかという違いがあります。

通院タイプの場合は、「通院をして治験をするたびに手渡し」「翌月末などに期間内の通院分をまとめて振込」などの場合があります。
これは実施施設などによって違うこととなります。

入院タイプの場合は基本的には治験期間を終えて退院する時に現金で手渡しという形式で支払われるようになっています。
ただ、入院が数か月といった長期間にわたる場合や断続的に入院をするという場合には数回に分割して支払われるということもあります。
こうした支払い方は治験を実施している医療機関、運営会社などによって違う場合がありますので事前に確認をしておきましょう。

治験を受ける際には事前に健康診断を受けることとなります。
この健康診断についても交通費などが支払われることとなっており、こちらの報酬については通院タイプ、入院タイプのどちらの場合でも当日に現金で支払われることがほとんどです。
こういった報酬については治験を募集している会社などから支払われるのではなく、実施している医療機関や治験施設支援機関の治験コーディネーターから支払われるようになっています。

治験バイトの報酬はなぜ高額なのか

治験バイトの報酬は高額になることが多いと言われています。
それらはまず本当なのでしょうか、またなぜ高額になりやすいと言われているのでしょうか。
ここでは治験バイトの案件の具体例と高額になりやすいという理由について紹介していきます。

過去の治験バイトの実施例

治験短期宿泊タイプ

形式：入院タイプ
条件：謝礼金6～8万円＋交通費全額支給
特徴：比較的2泊～3泊程度の短期間なので治験が初めてという人でも安心。
2～3日という短期間ではあるが高額な報酬となっています。

美容商品モニター

形式：通院タイプ
条件：謝礼金2～5万円＋現物支給
特徴：主婦など長時間をとることができない人でも参加しやすいタイプとなっています。
数回通院するというタイプなので、気軽に参加しやすい治験と言えます。

新薬治験モニター

形式：入院タイプ
条件：謝礼金17～25万円＋交通費全額支給
特徴：こちらは「7泊8日」という期間入院をして行われる治験です。
長期的に拘束される形とはなりますが、かなり高額な報酬となっていることがわかります。

長期新薬治験モニター

形式：入院タイプ
条件：謝礼金50～60万円＋交通費全額支給
特徴：こちらは「1ヶ月」という長期間入院をして行われる治験です。
かなり長期的に拘束される形とはなっているのですが、その分かなり高額な報酬となって
いることがわかります。
まとまった期間予定が空いているのであればこういった長期間のものがおすすめです。

なぜ治験バイトは高額になることが多いのか

治験バイトは上記のように報酬がかなり高額になることがあります。
では治験バイトはなぜ高額な報酬になるのでしょうか。
ここではその理由を紹介していきます。

時間が拘束されたり行動制限されることがある

まず考えられるのが治験に参加している間、時間が拘束されたり行動制限されることがあるということです。
通院タイプであっても、決められた時間に実施施設に通うことが義務付けられます。
入院タイプの場合などは入院期間そのまま病院内に拘束されることとなります。
また、治験を行っている期間は、正確に薬のデータをとるために「食事制限」「禁煙」「禁酒」「決められた時刻に就寝と起床」といった厳しい制限を受けることとなります。
こうしたことが耐えられないという人にとっては治験に参加することはできません。
入院タイプの場合は集団生活をすることにもなりますので、それも受け入れる必要があります。

治験にはリスクがある

治験バイトが高額になる理由としてもっとも大きいものがこの「リスク」というものです。
治験で使用される薬剤や化粧品などはまだ厚生労働省の承認を得ていないものです。
そのため、何かしらの健康被害や副作用が起こる可能性もあります。
もちろん、治験が実施される施設には医師や看護師などの医療スタッフがいるので、何かあった場合にはすぐに処置を受けることが可能となっています。
また、治験を実施した企業から保証が出るので、健康被害によって入院が必要となった場合でも休業補償や医療手当などが支給されることとなります。

この治験はそもそも義務ではなく、被験者の自由意思によって参加するものです。
そのため被験者はいつでも治験を中断して辞めることができます。
実際に健康被害が出た場合は当然ですし、リスクが怖くなったので辞めたいということも可能です。

高額な報酬になりやすい入院タイプの場合はどう過ごしているのか

治験バイトは通院タイプも入院タイプも高額になりやすいものですが、やはり長期間の入院が必要となるものはかなり高額な報酬になりやすくなっています。
ではその入院中、被験者はどのようにして生活しているのでしょうか。
入院している間はずっと病院内に拘束されることとなるので自由に行動するというわけにはいきません。
入院は面会や外出をすることはできません。
また、「就寝時間」「起床時間」「食事時間」が細かく決められているだけではなく、決まった時間に投薬を受けたり採血をされたりすることとなります。
ただ、それ以外の時間は自由な時間となるのでマンガや小説を読んだり、テレビを見たり、ゲームをしたり過ごすということになります。
投薬を受けている関係で激しい運動などは控えるようになっているので注意しましょう。
このように非常に規則正しく生活をする上に、栄養価の高い食事をとることとなるのでこの治験バイトの期間は健康的な生活をすることができるというメリットもあります。

治験バイトに参加するのにかかる費用とは

治験バイトに参加すれば報酬がもらえるのですが、他に何か費用がかかるのではないかと考えることがあるかもしれません。
一般的には以下のような費用がかかります。

通院タイプの場合

実施施設までの交通費と初診料、再診料などがかかる場合がある

入院タイプの場合

実施施設までの交通費と入院中の消耗品（歯ブラシや耳栓）などの雑費
こうした費用がかかってくるのですが、実施施設によっては交通費が全額負担、初診料や再診料も施設が負担するという場合があります。
この場合はまったく費用はかからないということになりますので、これらも事前に確認しておくと良いでしょう。

また、すでに何か持病があって通院していたという場合などは、ここでかかっていた薬代や再診料などが治験によって補える場合もあります。
これも合わせて確認しておくと良いでしょう。

治験バイトに参加する際の注意点とは

治験バイトに参加する際にはいくつかの注意点があります。
そこでここではそれらの注意点の中でも特に大きな注意点を紹介します。

一度治験を受けると休薬期間が必要となる

治験バイトは高額になりやすいため、「1年中治験バイトばかりやっていれば高額な年収を得ることができる」と考えられることがあります。
ただ、これは実際にはできません。
一度治験を受けると「休薬期間」という期間を空ける必要があるのです。
受けた治験によっても違ってくるのですが、一般的には「4ヶ月」と設定されることが多くなっています。
これは前回に投与された薬が体内に残っているうちに次の新薬を投与すると健康被害や副作用が起こる可能性が高くなるという理由と、正確なデータが出にくくなるという理由によるものです。
治験を受けた場合は記録が残るので、基本的には受けることができないのですが、自身が嘘をついて休薬期間内に次の治験を受けた場合などは悪質と判断されることがあります。
この場合は治験中止に関わる損害賠償請求がされる場合があるので注意が必要です。

複数の治験に同時に参加できない

通院タイプの治験であれば同時期に掛け持ちで受けたいという人がいるかもしれませんが、これも休薬期間と同様の理由で不可能となっています。
特に投与されている薬同士の組み合わせが悪い場合などは重大な健康被害が出る可能性があります。
一度に受けられる治験は一種類で、一度受けると休薬期間が必要となるということに注意しておきましょう。

税金を支払う必要性が出る場合がある

治験バイトは「アルバイト」ではなく、「有償ボランティア」という扱いになります。
そのため、その報酬は「雑収入」として計算されることとなります。
被験者が「公務員や会社員」「フリーター」「自営業者」などといった職業によって違ったり、その「収入」によって違ったりしますが、この治験バイトを受けて報酬を得たことによって「確定申告」が必要となる場合があります。
会社員などの場合は基本的には勤め先で年末調整を受けているために確定申告をする必要はないのですが、治験バイトの報酬が年間で20万円を超えたりする場合は確定申告をしなければいけないのです。
また、アルバイトなどの場合も治験バイトで得た報酬を加えると確定申告が必要になるという場合があります。
この条件は人によって違うため、不安な場合は税務署に問い合わせをして確定申告が必要かどうかを確認しておくと良いでしょう。
税金を納める義務が発生しているのに税金を納めないと延滞税が発生したり、脱税という扱いになったりすることがあります。
こうなると結局非常に高額な税金を納めることとなってしまったりして、治験バイトで高額な報酬を得たことが無駄になってしまいます。

まとめ

治験バイトは報酬が高額になりやすいという特徴があります。
特に長期間の入院タイプの場合は数十万円単位の報酬になることがあります。
ただ、高額な治験バイトには参加する際の注意点もありますので、それらを事前に確認しておく必要があると言えるでしょう。
さらに治験を受ける際には長期間スケジュールを空ける必要がありますし、高額な報酬を得ると税金を支払う必要性も高くなります。
それらも合わせて事前に確認しておきましょう。

治験モニターは新薬開発のためには欠かせないものです。
こうした治験はボランティアで行われることが多くなっています。
しかし中には有償のボランティアで行う場合もあり、その場合は「治験バイト」と呼ばれることもあります。
そこで、ここでは治験バイトについて紹介していきたいと思います。

治験バイトとは

治験バイトとは新薬、サプリメント、化粧品などの開発において有効性や副作用をはっきりさせるために、それらの効果を試す被験者となる仕事です。
「バイト」と呼ばれてはいますが、時給などが支払われるというわけではなく、「有償ボランティア」として報酬を受け取るというものとなっています。
こうした治験は国、厚生労働省に認可されるために行われる最終的な臨床試験となっています。
そのため実施される際には国が規定している厳しいルールに基づいて行われることとなります。
実施される施設には医師や看護師などが待機し、万全の体制で行われます。
まだ承認されていない薬の検証を行うためにここで受け取ることができる報酬は高額になることが多くなっています。

治験バイトの2つのタイプとは

治験には大きく分けると「通院するタイプ」と「入院するタイプ」の2つの方法があります。
そこでここではその2つのタイプについて紹介していきます。

通院するタイプとは

通院の場合でも入院の場合でも基本的には薬やサプリメントなどを服用、投与してその後の体調の変化を検査するものとなります。
検査の際には採血が行われます。

通院するタイプは入院するタイプよりも身体にかかる負担が軽いものが多くなっています。
自宅から治験の実施施設に通い、治験を行うこととなります。
採血や脳波などのモニターを行うものを1日～1週間程度行うものが多くなっています。
自分で通うことができるレベルのものですので、それほど負担が重い治験が行われることはあまりありません。

入院するタイプとは

入院するタイプの治験では病院施設に入院をして治験を行います。
短い治験では1泊2日程度、長いものになると1ヶ月以上に及ぶものがあります。
入院している間は健康状態、生活リズムなどがしっかりと管理されている上で生活をしていくこととなります。
起床時間、就寝時間、食事時間などが細かく決められており、それらの間に定期的に検査が行われます。
それ以外の時間は自由時間となるのですが、この入院期間中は「飲酒、喫煙、外出、スマートフォンの利用など」については制限がかけられることとなります。

治験中に体にトラブルが起きた場合は

通院するタイプ、入院するタイプの両方とも治験が行われる際には医師や看護師が立ち合いのもと安全に注意を払って行われます。
もし治験中に強い副作用が出て、体にトラブルが起きた際にはすぐに治験を中止し、健康回復に向けての対応がなされます。
もし副作用が後日に出た場合でもしっかりとした治療対応がなされることとなっています。
こうした治療については実施施設から保証がなされるので治療費などの心配はありません。

治験バイトのバイト代とは

治験バイトはアルバイトではなく「有償ボランティア」のため、「バイト代」ではなく「謝礼金」「協力金」として支払われることとなります。
治験に参加した日数や期間に応じて日給単位で支払われることが多くなっています。
通院タイプと入院タイプで多少違ってくることがありますが、相場としては1日あたり1万～2万円ほどとなっています。
また、健康被害が出て入院する必要が出た場合などでも医療手当や休業補償金が出ることとなっています。
入院タイプの方が制限を受けることが多いため、報酬は高めに設定されることがあり、中には日給3万円というものもあります。

ただ、誰でも参加できる、すぐに参加できるというわけではありません。
治験に参加する場合には被験者の健康状態に配慮されて行うために、
・BMIなどが健康範囲内である
・体重が一定以上ある
・年齢や性別の制限がある
といった応募条件があります。
また、治験中には喫煙や飲酒を控えることができるかどうか、休薬期間中ではないかといったことも条件となります。
また、治験に応募する場合にはあらかじめ検査を受けて、健康状態に問題がないと認められてからの参加となりますので、応募から1週間～10日程度あってから治験に参加することとなります。

治験バイトのメリットとデメリットとは

治験バイトにはさまざまなメリットとデメリットがあります。
それらを適切に理解していくことが重要となります。
ここでは治験バイトのメリットとデメリットを順に紹介していきます。

治験バイトのメリットとは

治験バイトには色々とメリットがあります。
まず治験が行われる際には必ず事前に健康診断を受けることとなります。
こうした細かい健康診断を治験実施施設側の負担で受けることができるのは大きなメリットと言えます。
また、治験バイトは高額な報酬が用意されることが多くあります。
特に長期間の入院タイプの治験バイトでは報酬が数十万単位になることも多くなっています。
こうした高額な報酬を得ることができるのも治験バイトのメリットだと言えるでしょう。

そんな入院タイプの治験では入院中は健康管理がされることとなります。
起床時間、就寝時間が定められており、栄養管理が徹底された食事を規則正しく摂取することとなりますので健康維持の面から考えてもメリットの大きなものとなります。
このようにさまざまなメリットがあるのが治験バイトなのです。

治験バイトのデメリットとは

治験バイトを受ける際にはいくつかのデメリットや注意点があります。
まず治験を受けている期間は「飲酒」「喫煙」「激しい運動」などが制限されることとなります。
こうしたものに耐えられる人でなければ受けることは難しいでしょう。
また、入院中は規則正しい生活を送ることとなりますので、自分の好きなように生活するということはできません。
こうした制限を受けたくないという人にとってはデメリットの大きなものとなるでしょう。

また、治験で使用される新薬やサプリメントについては厳しい基礎研究や動物実験を行った上で使用されるものとなってはいますが、治験において健康被害が出る可能性がまったくないというわけではありません。
人によっては副作用が出る場合もあります。
そうしたリスクも踏まえた上で参加する必要があります。

治験バイトを受ける際の流れとは

では実際に治験バイトを受ける際にどのようにすれば良いのかということについての流れを紹介していきます。

治験バイトの募集を探していく

治験バイトの情報は一般的なアルバイト情報誌やアルバイトの募集サイトには掲載されておらず、「治験サイト」と呼ばれるような治験専門のサイトから探す必要があります。
こういったサイトではさまざまな治験ボランティアの募集情報が掲載されています。
どういった人が求められているのかはここでだいたいわかります。
ただ、募集要項には「年齢」「性別」「体重」「喫煙や飲酒の習慣」などについて条件がついているものがありますので、自分の参加できる条件のものを選ぶと良いでしょう。

また、こういった治験ボランティアは日本全国で募集がされています。
治験を行う場所はできれば自宅から近いところが望ましいとされていますので、自宅近郊から探すと良いでしょう。

治験バイトの説明を受けて同意の取得を行う

治験バイトに参加する際には必ずその治験の内容について説明を受けることになります。
どういった薬剤を投与するのか、どのくらいの期間が必要となるのかといった治験の詳細を詳しく説明されることとなります。
その上で、説明を受けたことを確認し、自分の意志によって治験に参加することの意思表示として「同意の取得」を行います。

健康診断を受ける

治験モニターに参加する際には必ず事前に健康診断を受ける必要があります。
どういった健康診断を受けなければならないかは治験の内容にもよりますが、数時間程度の健康診断を受ける場合がほとんどです。
この健康診断の結果をもとに治験を受けることができるかどうかが判断される場合があります。
健康診断の結果によっては治験に参加できないということもあります。
この合否連絡については検診を受けてから数日～1週間程度かかることが多くなっています。
この健康診断で基準を満たしていると判断された場合は正式に治験モニターに参加することとなります。
不合格になった場合は交通費などが支払われて終了となります。

治験モニターを開始する

健康診断で合格した場合は治験モニターがスタートすることとなります。
治験モニターには大きく「通院タイプ」と「入院タイプ」があります。
それぞれによって流れに多少の違いはありますが、どちらの場合も治験が開始される前日や当日に再び簡単な健康診断が行われることとなります。
そこでは、
・身長、体重、体温、血圧などの測定
・採血と採尿
・心電図検査
といった検査を受けていくこととなります。
その後、薬の投与などの治験を受けていくこととなります。

どういった場所で治験バイトを行うのか

治験バイトがどこで行われるかということですが、基本的には日本全国で募集が行われていますので、自宅から近い場所で受けることとなります。
ただ、治験の内容や募集がかかっているサイトによっては地域が限定されている場合がありますので注意が必要です。
通院タイプ、入院タイプのものどちらの場合も健康面の関係でできるだけ自宅から近い場所で治験を受けることが推奨されています。
居住している地域から近い場所の治験に参加するのが良いでしょう。

治験バイトはどういった人におすすめなのか

ではこういった治験バイトはどういった人におすすめできるものなのでしょうか。
ここではその特徴について紹介していきます。

健康状態に問題がない人

治験バイトは誰でも自由に受けることができるというものではなく、健康診断を受けて「問題がない」と判断された人でなければ受けることはできません。
健康診断では身長、体重といった項目がまず測定されますが、BMIが基準値以上だった場合はまず不合格となります。
その他、血液検査や心電図検査が行われるため、何か健康上に問題がある、不摂生な日常生活をおくっているという人はここで不合格となるため、治験バイトには参加できません。
逆にこういった項目に問題がなく、健康だという人は治験バイトに参加しやすいということになります。

集団生活が苦手ではない

治験バイトには通院タイプと入院タイプがありますが、このうち入院タイプのものは実施施設において医師や看護師、他の被験者たちとともに生活をすることとなります。
そのため、知らない人と生活するのが苦手、集団生活が苦手という人にはあまり向いていないということになります。
こうした人は日常生活と違った環境で生活をすることが大きなストレスを感じることが多いため、治験バイトがかなりつらくなってしまう。
また、治験中に大きなストレスを感じて生活することは治験モニターの結果にもあまり良いことではありません。
そうした意味からも治験バイトに参加する人は集団生活に抵抗がない人が向いていると言えます。

一定期間スケジュールを空けることができる

治験バイトを行っている期間は通院タイプのものでも、決められた時間帯に実施施設に通う必要がありますし、入院タイプの場合はその期間ずっと入院することとなります。
そのため、治験が行われている期間のスケジュールを空けることができる人でなければ治験に参加することはできません。
本業を持っている人などの場合はその期間休むことができることが条件となります。
ある程度スケジュールに余裕がある人が治験バイトに向いていると言えるでしょう。

まとめ

新薬、新しいサプリメント、化粧品の開発には治験は欠かせません。
その治験に参加して報酬を得ることができるのが治験バイトです。
新薬開発に協力できる、健康診断を受けることができる、高額な報酬を得ることができるといったメリットが多い治験バイトにぜひ参加してみましょう。